オミクロン株は煽りすぎ?実際の被害者数は少なく危険性は低いと話題に!

日本を含め、多くの国や地域で確認されるようになってきた新たな変異ウイルス「オミクロン株」。

国立感染症研究所により「懸念される変異株」と位置付けられており、メディアなどでは不安や恐怖を煽るような報道が連日続いています。

しかし一方で、これまでに比べると死者数が少ないのに本当に危険なのか?というような声も出始めています。

そこで今回は、新型コロナウイルスの変異株の一つでもある「オミクロン株」は本当に危険なのか?

メディアが煽りすぎているだけではないのか?

「オミクロン株」の実際の被害者数などをもとに徹底解説していきたいと思います。

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目次

オミクロン株とは?

「オミクロン株」は南アフリカで確認された新たな変異ウイルスで、WHOが「懸念される変異ウイルス」に指定しています。

一部の地域で感染が急速に広がっていることから、デルタ変異ウイルスよりも感染しやすい可能性があると考えられています。

ワクチンの有効性や治療薬の効果などはまだ不明ですが、

変異ウイルスへの対策としては、

  • 3密の回避
  • マスクを着用する
  • ワクチンの接種

などの基本的な感染対策をこれまでどおりしっかりと続けることが大切だと言われています。

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オミクロン株の報道は過激で煽りすぎている?

11月に南アフリカで特定されたオミクロン株は、またたく間に同国で猛威を振るいました。

そしてその後すぐに、多くの国が南アフリカや近隣国に対して渡航制限を設けたものの、世界各地への広がりを防ぐことはできず感染拡大していったのです。

もちろん日本も例外ではなく、

11月30日にアフリカ南部のナミビアから入国した30代の男性が、「オミクロン株」に感染していたことが確認されました。

そして現在(12月15日)に至るまでに「オミクロン株」の国内感染者数は32人にまで上っています。

こうした背景からかメディアは連日のように「オミクロン株」を取り上げ、国民に恐怖や不安を煽るような報道を続けています。

一方でこうした報道に疑問をもち始める視聴者の方もいるようで、以下のような声も挙がっていました。

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オミクロン株の報道が煽りすぎと言われる理由とは?

では、なぜメディアが「オミクロン株」を煽りすぎているというような声が出ているのでしょうか。

多くの声を見ていく中で、それには主に3つの理由があることが分かりました。

① 実態が掴めていない

世界各国で感染の報告が相次いでいるオミクロン株」ですが、実はまだその“実態”は分かっていません。

実際にWHO(世界保健機関)報道官も、

「暫定的なデータですが、より強い感染力があることが示されています。今のところ、私たちが分かっていることはそれだけです」

12月4日の時点では、このように「感染力が強い」くらいしか把握できていませんでした。

(10日以上経った12月15日現在もほとんど進展はないです)

こうした背景からも「まだ詳しい危険性が分からないのに煽り過ぎでは?」といった声が出てきたと思われます。

ちなみに、WHOは「実態を把握するにはあと2、3週間はかかる」と言っているので、

早くても12月18日〜25日にならないとオミクロン株」の実態は把握できないのかなと思います。

② 死者数が少ない

世界保健機関(WHO)によると、

最初の「オミクロン株」が確認されたのは、南アフリカで11月9日に採取された検査サンプルからでした。

しかし、しばらく世界では「オミクロン株」による死者は確認されず、

1ヶ月以上経った12月13日に、イギリスで初めて「オミクロン株」に感染した1人が死亡しました。

当時のイギリスは、オミクロン変異株への感染が確認された人が4713人。

1日当たりの感染者が約20万人という状況でした。

このように過去の変異株よりも感染者数に比べて死者数が少ないことから「メディアが過剰に煽っているだけで実際は大したことないのでは?」といった声が挙がるようになりました。

実際に初めて確認された南アフリカの専門家らは、

呼吸器官への負担が従来の変異型に比べて軽いと報告しています。

また他国での感染事例でも、無症状や軽症の患者が多いことが分かっています。

しかし、WHOは「弱いウイルスと決めつけるのは早計」とし、

オミクロン株関連の死亡例は過去にもあったのに、そうと正式に認められなかった可能性はあることを懸念しています。

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③ コロナ初期からメディアが煽り体質

2021年1月7日から東京と神奈川・千葉・埼玉の1都3県に2度目の緊急事態宣言が出された際、

各報道機関やSNSでは「遅すぎた」「罰則規定も入れるべき」や、「飲食店への狙い撃ちには疑問」「実効性はあるのか?」というような様々な意見が飛び交いました。

そんな中で、目立ったのはテレビのワイドショーなど情報番組による「遅すぎた」「医療は崩壊の危機」といった〝危機感をあおる系統〟の報道。

この危機を煽りがちな傾向は、新型コロナウイルスの感染が拡大しつつあった2020年の春からすでに始まっていました。

感染症の専門家が次々と画面に登場しては「クルーズ船の感染対策はまるでなっていない」「日本の対応は各国に比べて後手すぎる」と、新型コロナへの〝恐怖感〟を伝えながら政府・自治体などへの批判を繰り広げ、

そして「PCR検査を!」「なぜすぐにPCR検査検査が受けられないのか?」という「PCR問題」にスタジオトークで多くの時間を割いていました。

また、苦渋の表情で悲観的な観測をする〝専門家〟が重宝されて、連日番組に登場しては不安を煽るような発言を繰り返していたのです。

こういった報道をする背景には「コロナバブル」とも言われ、

少々不謹慎な表現をすれば視聴者は不安・恐怖心から「コロナネタ」を熱心に見てくれる。

さらに、外出が怖いので家にいてテレビを見る機会が通常よりも増える。

つまり、コロナを扱えば扱うほど「視聴率」が取れたが故にどんどん過激していったものと思われます。

そしてこういった過去があることからも、

今回も「メディアの煽りが過剰なだけで実際はそんなことないのでは?」と言われています。

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まとめ

今回は、多くの国や地域で確認されるようになってきた新たな変異ウイルス「オミクロン株」のメディアの取り上げ方についてまとめていきました。

ネット上を中心に「メディアは煽りすぎ!」と言われていましたが、主な理由としては

  • 実態が掴めていない
  • 死者数が少ない
  • コロナ初期からメディアが煽り体質

これらが挙げられましたね。

ただ、WHOも懸念しているように「オミクロン株」関連の死亡例は過去にもあったものの、

正式に認められなかった可能性があるケースも否定できないので気をつけていきたいですね。

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